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【講座】地域の文化資源を守り、知識基盤社会を支える人材の育成　

１．ジャパンサーチとデジタルアーカイブ活用基盤

国立情報学研究所名誉教授　高野明彦氏

１．動画資料

２．プレゼン資料

：ジャパンサーチとデジタルアーカイブ活用基盤

２．世界のデジタルアーカイブの発展とその活用

東京大学大学院情報学環　時実象一氏

１．動画資料

２．プレゼン資料

世界のデジタルアーカイブの発展とその活用

３．デジタルアーカイブと法制度の現在地点

骨董通り法律事務所パートナー弁護士　福井健策氏

１．動画資料

２．プレゼン資料

デジタルアーカイブと法制度の現在地点

 

【講義】実践研究Ⅱ　(2024年度）

Ⅰ　はじめに

デジタルアーカイブは，さまざまな分野で必要とされる資料を記録・保存・発信・評価する重要なプロセスである．このデジタルアーカイブは，わが国の知識基盤社会を支えるものであり，デジタルアーカイブ学会でも，デジタルアーカイブ立国に向けて「デジタルアーカイブ基盤基本法（仮称）」などの法整備への政策提言を積極的に行っている．今後，知識基盤社会おいてデジタルアーカイブについて責任をもって実践できる専門職であるデジタルアーキビストが必要とされている．ここでは，デジタルアーキビストの学術的な基礎として，地域資源デジタルアーカイブに関する手法やデジタルアーカイブの課題を実践的に学ぶ．

Ⅱ　授業の目的・ねらい

・この授業は講座とスクーリングに分かれて学修する。スクーリングは、実践的にデジタルアーカイブし記録管理を体験することになる。
・事前課題と事後課題が設定されており，個別で学修する場合にも，集団で学修する場合においても学修を深めるために主体的に研究課題を考えることが重要である．

Ⅲ　授業の教育目標

本科目は講座とスクーリングにより構成されている。講座では、各地域の問題意識や課題を明確にし、デジタルアーカイブを計画する。また、実際にスクーリングでは研究計画を立て、調査をし、デジタルアーカイブする、その後記録したデータを管理し、公開するまでを学ぶ。

 

【事前課題】　各地域の問題意識や課題を明確にし、デジタルアーカイブを計画する

１．何を学ぶか

地域の関心領域における問題意識、課題などを取り上げ、明確化し、デジタルアーカイブの計画を立てる。明確化する過程で、参考文献を読み、地域に関する一定程度の知識を獲得しておく。

２．学習到達目標

①　地域における問題意識や課題を明確化する。
②　地域における問題意識や課題をもとに「デジタルアーカイブ」を計画する。

３．研究課題

下記の①と②のいずれかを選んで提出する。
①　郡上白山文化遺産デジタルアーカイブの計画を提出する
(例)　白山比咩神社、白山長滝神社など

②　沖縄文化遺産デジタルアーカイブの計画を提出する。
(例)　首里城のデジタルアーカイブ

また、現地実践演習については、上記課題の内容のいずれかを選んで受講すること。

（前期）【現地実践演習】　郡上白山文化遺産デジタルアーカイブ（台風のため休講）

１．何を学ぶか

【事前課題】で行った地域の問題意識や課題の明確化し、課題解決にふさわしい場所を選択する。
【現地実践演習】については、スクーリングで行う。
スクーリングでは、【事前課題】で計画した場所のデジタルアーカイブを実施する。

２．学習到達目標

デジタルアーカイブの手法を具体的に実施し、Webで公開する手法を学ぶ。

３．プログラム

授　業：「実践研究Ⅱ」（２単位）

日　程：令和６年　８月３１日（土）～9月1日（日）

会　場：郡上市歴史資料館　〒501-4211　岐阜県郡上市八幡町中坪226-1　　電話番号 0575－65－3711　　メール rekishi@city.gujo.lg.jp

３．日　程

８月３１日（土）　

会　場：郡上市歴史資料館　2F　会議室集合（13：00）

13：10～14：40　　講　演：デジタルアーカイブと郡上市歴史資料館

講師：郡上市歴史資料館・学芸員  　安江範泰氏

14：50～15：50　　講　演：郡上白山文化とその遺産について

講師：白山文化博物館・学芸員　　鈴木雅士氏

16：00～17：00

講　演：郡上白山文化と郡上市内の史跡について

講師：郡上ケーブルテレビ放送センター・社長　稲葉秀章氏

19:00～20:00　郡上踊

郡上踊りに関する解説と見学

解説：稲葉秀章氏

９月１日（日）10:00～12:00

郡上白山文化遺産デジタルアーカイブ実践実習

※各自で事前課題で予定を立てていただいた行程に基づいてデジタルアーカイブしてください。

郡上白山文化遺産デジタルアーカイブを作成して事後レポートとして提出していただきます。

10:00 　郡上市歴史資料館　集合

４．資　料

１．【報告書】デジタルアーカイブINぎふ郡上

２．【研究】郡上白山文化における御師の歴史的役割の研究 ～石徹白地域における御師と現代の観光とのつながり～

 

 

（後期）【現地実践演習】　沖縄文化遺産デジタルアーカイブ

１．何を学ぶか

【事前課題】で行った地域の問題意識や課題の明確化し、課題解決にふさわしい場所を選択する。
【現地実践演習】については、スクーリングで行う。スクーリングでは、【事前課題】で計画した場所のデジタルアーカイブを実施する。

２．学習到達目標

デジタルアーカイブの手法を具体的に実施し、Webで公開する手法を学ぶ。

３．プログラム

授　業：「実践研究Ⅱ」（２単位）
日　程：令和７年　１月２５日（土）～２６日（日）
会　場：岐阜女子大学沖縄サテライト校並びに那覇市内
日　程：

１月２５日（土）13:00～17:00　テーマ：【沖縄の文化とデジタルアーカイブ】

会場：岐阜女子大学沖縄サテライト校（沖縄女子短期大学　２F ）

12:30　　集合

13:00-13:10　ガイダンス

13:10-14:50　与那原町のデジタルアーカイブの開発と課題（仮）

（講師）講師　与那原町役場　　　宮城氏

15:00-16:40　軽便鉄道と与那原町の歴史（仮）

（講師）与那原町立軽便与那原駅舎展示資料館・学芸員

16:50-17:30　事務連絡（翌日の予定説明）

懇親会(19:00)

懇親会を開催＜希望者のみ＞

会場：燕郷房（ヤンキョウファン）
沖縄県那覇市泉崎1-11-3
℡　098-862-0011
会費：4,950円（税込）（飲食代は個人負担）

１月２６日（日）9:00〜14:00

現地実習：与那原町内の歴史・文化にもとづく地のデジタルアーカイブ 等

9：30  集合（沖縄女子短期大学）

徒歩で現地移動（20分程度）

10：00～　軽便与那原駅舎　展示資料館　見学
（入館料100円）
11：30～　与那原大綱曳資料館　見学
（入館無料）

（前日の講義で紹介された施設・史跡等を各自で撮影）

【留意事項】

各自デジタルカメラをご持参ください。

＜レンタカーを借りる方へ＞
与那原町は駐車場が少ないため、沖縄女子短期大学の駐車場に車を駐車してください。

現地集合・現地解散

受付時に、事前課題を提出してください、(事前に郵送等による提出済の方を除く)

 

【事前課題】

旅費・宿泊費・入館料・レンタカー代、食事代等については自己負担です。

徒歩移動や踊りがありますので、動きやすい服装でご参加ください。

【事後課題】
① 撮影記録報告書の作成
② 撮影箇所のメタデータの作成
※フォーマット指定あり
＊提出物について
・26日の撮影記録報告書
・撮影記録報告書に記載の撮影地のメタデータ
＊提出期限について
スクーリング終了後、２週間を目途に提出
＊課題について
不明点は加藤先生にサイボウズでご連絡ください。

資料

首里城デジタルアーカイブ

スケジュール　2024.11.13

 

 

【授業】情報科教育法Ⅱ

第1講　学習指導要領のねらいとは何か？

１．学修到達目標

①　学習指導要領はどのように作成されるのか。
②　学習指導要領のねらいをどのように解釈するのか平成１０～１１年の改訂を元に考えてみる（高校で必修教科として情報を新設した改訂）
③　ゆとり教育には、どのような背景をもっているのか
④　教科「情報」は、何故必要になったのか

２．プレゼン資料

学習指導要領のねらい（PDF）

学習指導要領のねらい(ppt)

３．動画資料

４．課　題

①学習指導要領のねらいを説明しなさい。
②学習指導要領の変遷を纏めなさい。
③ゆとり教育の背景と課題を纏めなさい。

５．資料

学習指導要領の変遷

第2講　学習指導要領における情報化対応

１．学修到達目標

①　教育の情報化とは何か説明できる。
②　学習指導要領と情報化について説明できる。
③　情報化を進める方法について説明できる。

２．プレゼン資料

学習指導要領における情報化対応（PDF）

学習指導要領における情報化対応(PPT）

３．動画資料

４．課　題

①教育の情報科と情報教育の違いを説明しなさい。
②学習指導要領における情報科の対応について説明しなさい。

第3講　教科「情報」のねらい

１．学修到達目標

①　何故教科「情報」ができたのか説明できる。
②　情報活用能力とはなにか説明できる。
③　情報化社会で何が変わるか説明できる。

２．プレゼン資料

教科「情報」のねらい（PDF)

教科「情報」のねらい（PPT）

３．動画資料

４．課　題

①教科「情報」の設置の必要性について説明しなさい。
②情報活用能力を纏めなさい。

第4講　普通教科「情報」について　

１．学修到達目標

①　教科「情報」の目標を説明できる。

２．プレゼン資料

普通教科「情報」について（PDF）

普通教科「情報」について（PPT）

３．動画資料

４．課　題

①普通教科「情報」の目標を説明しなさい。

5．資料

主体的・対話的な深い学びの実現

第５講　専門教科「情報」について　

１．学修到達目標

①　専門教科「情報」の科目構成とその目標を説明できる。

２．プレゼン資料

5.専門教科情報について

３．動画資料

４．課　題

①　専門教科「情報」の科目構成とその目標を現在の学習指導要領の内容で説明しなさい。

第６講　指導計画作成と実習の取り扱い　

１．学修到達目標

①　指導計画の作成と実習の取扱について説明できる。

２．プレゼン資料

6.指導計画作成と実習の取り扱い

３．動画資料

４．課　題

①　指導計画の作成と実習の取扱について説明しなさい。

第７講　情報メディアの授業活用　～授業におけるメディア活用の効果～　　

１．学修到達目標

①　授業におけるメディア活用の効果ついて説明できる。

２．プレゼン資料

情報メディアの授業活用（PDF）

情報メディアの授業活用（PPT）

第１章　教育メディア特論

３．動画資料

 

４．課　題

①　授業におけるメディア活用の効果ついて説明しなさい。

５．資　料

教育メディア特論

第８講　情報モラルとセキュリティ　　

１．学修到達目標

①　情報モラルとセキュリティについて説明できる。

２．プレゼン資料

情報ﾓﾗﾙ資料（PDF）

情報ﾓﾗﾙ資料(PPT)

３．動画資料

 

４．課　題

第９講　学習指導計画の作成　　

１．学修到達目標

①　学習指導計画を作成できる。

２．プレゼン資料

指導年間計画の作成について

指導計画

指導計画（xls)

３．動画資料

４．課　題

①指導計画を作成してみよう。

単元指導計画書(例)

学習指導案(例）

②学習指導案(様式）

指導計画(xls)

５．資料

学習指導案ハンドブック

教科「情報産業と社会」学習指導案(例）

情報科教育法Ⅱ模擬授業評価票

「令和4年度からの新高等学校学習指導要領の着実な実施に伴う高等学校における情報教育の充実について(事務連絡)(令和4年4月27日)

高等学校学習指導要領（平成２２年告示）解説情報編

高等学校学習指導要領（平成30年告示）解説情報編

教科情報指導テキスト_001

教科情報指導テキスト_002

教科情報指導テキスト_003

教科情報指導テキスト_004

教科情報指導テキスト_005

教科情報指導テキスト_007

授業・研修用コンテンツ

6．教科書

情報の科学　目次

序章
情報の科学4-5
情報の科学6-7
情報の科学8-9
情報の科学10-11

第1章
情報の科学12-13
情報の科学14-15
情報の科学16-17
情報の科学18-19

第2章
情報の科学40-41
情報の科学42-43
情報の科学44-45
情報の科学46-47
情報の科学48-49
情報の科学50-51
情報の科学52-53
情報の科学54-55
情報の科学56-57
情報の科学58-59

第3章
情報の科学66-67
情報の科学68-69
情報の科学70-71
情報の科学72-73
情報の科学74-75
情報の科学76-77
情報の科学78-79
情報の科学80-81
情報の科学82-83
情報の科学84-85
情報の科学86-87
情報の科学88-89

第10講　模擬授業

2023年度

模擬授業（１）

①　学習指導案
②　学習ノート
③　プレゼン資料
④　模擬授業

模擬授業（２）

①　学習指導案
②　学習ノート
③　プレゼン資料
④　模擬授業

模擬授業（３）

①　学習指導案

②　学習ノート

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業（４）

①　学習指導案

②　学習ノート

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業（５）

①　学習指導案

②　学習ノート

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業（６）

①　学習指導案

②　学習ノート

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業（７）

①　学習指導案

②　学習ノート

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業（８）

①　学習指導案

②　学習ノート

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業（９）

①　学習指導案

②　学習ノート

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業（10）

①　①学習指導案

②　学習ノート　

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業（11）

①　学習指導案

②　学習ノート

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業（12）

①　学習指導案

②　学習ノート

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業（13）

①　学習指導案

②　学習ノート

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業（14）

①　学習指導案　

②　学習ノート　

③　プレゼン資料　

④　模擬授業

模擬授業（15）

①　学習指導案

②　学習ノート

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業（16）

①　学習指導案

②　学習ノート

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業（17）

①　学習指導案

②　学習ノート

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業（18）

①　学習指導案

②　学習ノート

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業（19）

①　学習指導案

②　学習ノート

③　プレゼン資料

④　模擬授業

2022年度

第1回目

①　学習指導案

②　ワークシート

③　わたしたちの生活と情報処理プレゼン資料

④　模擬授業

第2回目

①　学習指導案_01、学習指導案_02

②　ワークシート01

③　プレゼン01

④　模擬授業

第３回目

①　学習指導案_02

②　ワークシート02

③　プレゼン02

④　模擬授業

第4回目

①　学習指導案_03

②　ワークシート03

③　プレゼン03

④　模擬授業

第5回目

①　学習指導案_04

②　ワークシート04

③　プレゼン04

④　模擬授業

 

2024年度

模擬授業＿１

①　学習指導案

②　ネットワークにおけるコミュニティ

③

④　模擬授業

模擬授業＿２

①　指導案①

②　パワポ①

③　ワークシート①

④　模擬授業

模擬授業＿３

①　第１回　指導案

②　第１回　スライド

③　第１回　学習プリント

④　模擬授業

模擬授業＿４

①　指導案

②　学習プリント

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業＿５

①　指導案

②　学習プリント

③　プレゼン資料

④　模擬授業

模擬授業＿６

①　第２回　指導案

②　第２回　学習プリント

③　第2回　プレゼン

④　模擬授業

模擬授業＿７

①　第２回指導案

②　第二回授業プリント

③　第二回パワーポイント

④　模擬授業

模擬授業＿８

①　第２回指導案

②　第2回_学習プリント

③　第2回_プレゼン

④　模擬授業

模擬授業＿９

①　第２回　指導案

②　第２回　学習プリント

③　第２回　プレゼン

④　模擬授業

模擬授業＿１０

①　第２回指導案

②　第２回学習プリント

③　第２回プレゼン

④　模擬授業

【授業】情報処理Ⅱ　～情報と人権～　【2024年度版】

本講座のポイント

アメリカ国立訓練研究所の研究によると、学習方法と平均学習定着率の関係は「ラーニングピラミッド」という図で表すことができます。大学の授業や会社の新人研修などでは、講義・実技・議論などさまざまな方法で学習を行いますが、学習時間が限られていて状況では、より効率の良い方法での学習がスムーズに学習内容を身につけることにつながります。
つまり、ラーニングピラミッドは受動的な学習から能動的な学習までを段階的に行い、学習の定着率アップを図っていく方法です。
物事を他人に教えるためには、自分でしっかりと内容を理解していなければならないため、ラーニングピラミッド理論では、もっとも知識の定着率が高い段階とされています。
そこで、本講座は、学生と協働して、e-Learningコンテンツを作成します。
学生は、各テーマに基づいて興味がある内容を選択し、最新情報も調査しまとめてプレゼン資料と動画資料を作成し人に教えることによって学ぶ方法を教えます。

第1講    身の回りの情報化

１．学習のポイント

高度情報化社会とかＩＴ革命などというまでもなく，パソコンやインターネットは急速に普及していますし，それにより，生活にも多くの変化が進んでいることは私たちが実感していることです。ここでは，それをデータにより確認することを目的とします。これらの発展は急速ですので，すぐに時代遅れのものになってしまいます。

２．重点事項

（１）家庭での普及率は４０％になりワープロ普及率を超え（ワープロ専用機は有力メーカーが２０００年に続々と撤退しました）るなど，家庭でのパソコン所有率・利用率は急速に増加しています。
（２）インターネットの利用内容も大きく変化してきました。従来は，職場や学校からの利用が多かったのに，最近では自宅からの利用が増大しています。職場・学校での利用者の大部分は，自宅でも利用しているといえます。それとともに，利用者での女性やパソコン初心者の割合が急速に増えています。このように，インターネットは生活の中に溶け込んできたといえましょう。

３．キーワード

ムーアの法則,パソコンの諸元,パソコン・携帯電話・デジタルカメラ・インターネットの普及率,ブロードバンド

４．課　題

第１問 　インターネットなどの普及は急速であり，現在は本文のデータとはかなり異なっていると思われる。参考ＵＲＬにより現在のパソコンやインターネットの普及状況を調べましょう。また，あなたのグループ（学校のクラスや会社の部課など）での普及状況と比較してみましょう。

第２問 　家庭でのインターネット利用の増加により，どのような家庭での生活の変化，情報提供側の変化が起こっている（将来起こる）と考えられますか。

５．プレゼン資料

身の回りの情報化.key

６．動画資料

第2講　ユビキタス・コンピューティング

１．学習のポイント

（１）身の回りに多様な情報機器がありますし，特に情報機器とは認識せずに利用していることもあります。
（２）そのような利用形態をユビキタス・コンピューティングといいます。
（３）ここでは，ユビキタス・コンピューティングについて，その概念と身の回りでの事例，ビジネスの観点，日本での対応などについて考えます。

２．重点事項

（１）１９８８年に米ゼロックス パロアルト研究所のマーク・ワイザー（Mark Weiser）は，人間とコンピュータの相互作用の発展として，「ＴＳＳにより，１台のコンピュータを共同利用できる環境」から「パソコンの普及により，１人が１台のコンピュータを使う環境」へと進んできたが，将来は「ユビキタス・コンピューティングの環境」へと発展するといいました（”The Computer for the 21st Century”，Scientific American，1999）。
（２）総務省は，ユビキタスネット社会の実現に向けて，その具体的な姿や実現のための政策について検討を行うために，２００４年３月から「ユビキタスネット社会の実現に向けた政策懇談会」を開催してきましたが，２００４年１２月に最終報告書として，「ｕ－Ｊａｐａｎ政策」をとりまとめました。

３．キーワード

ユビキタス・コンピューティング、ｕ－Ｊａｐａｎ、ユビキタスネット社会憲章

４．課　題

第１問　次の文のうち，正しいものには○印をつけ，誤りのものには×印をつけて誤りの理由を示しなさい。
１．ユビキタス・コンピューティングという概念は，２０００年代になってからいわれるようになった。
２．ユビキタス社会とは，高度情報化社会の一局面であるといえる。
３．ウェアラブル・コンピュータは，人間が持ち歩くのだから，モバイル・コンピューティングでありユビキタス・コンピューティングとはいわない。
４．ＲＦＩＤタグを用いる情報活用は，すべてユビキタス・コンピューティングである。
５．情報家電をネットワークアクセスする観点からも，ＩＰｖ６の普及が望まれる。
６．日本は，ユビキタス・コンピューティングに関連する技術が進んでいる。
７．ユビキタス・コンピューティングが普及すれば，情報セキュリティ対策での大部分の課題は解決される。
８．ユビキタスネット社会憲章は，インターネットでのウイルスや不正アクセスを防止する情報セキュリティ対策を示したものである。

第２問　次の問に答えなさい。
１．ユビキタス・コンピューティングとして，あなたはどのような情報機器やサービスがあればよいと思いますか。
２．「ユビキタス社会とはいっても，現在の情報活用環境が発展しただけで，本質的な変化はない」という意見に，あなたはどう考えますか。

５．プレゼン資料

ユキビタス・コンピューティング１

ユキビタス・コンピューティング２

６．動画資料

 

第３講　企業での情報化

１．学習のポイント

（１）情報化を推進してきたのは産業活動であり，産業活動の担い手は企業ですから，企業での情報化は活発です。
（２）ここではオフィス業務だけを対象にしますが，中堅以上の企業ではオフィス業務のほとんどにコンピュータが使われています。

２．重点事項

（１）企業での情報化の状況は，企業の規模や業種・業態により大きな差がありますが，現在急速に進んでいる。
（２）コンピュータの発展の歴史は，コンピュータ利用の大衆化の歴史，すなわちＥＵＣの発展の歴史だといえます。現在ではＥＵＣがコンピュータ利用の大半を占めるようになりました。

３．キーワード

企業での情報機器の普及状況、ＥＵＣ（エンドユーザ・コンピューティング）、ＥＵＣの普及

４．課　題

第１問 　企業での情報化では「エンドユーザ・コンピューティング」が重視されています。どうしてそれが重要なのかを考えましょう。

第２問 　このような状況において，企業で求められる人材とはどのような知識能力を持つ（あるいは持てる能力のある）人のことでしょうか。いろいろな観点から考えてください。

５．プレゼン資料

企業での情報化

６．動画資料

第４講　情報化社会とＩＴ革命

１．学習のポイント

（１）モノと情報の特質に着目して，工業化社会と情報化社会との違いを理解します。
（２）情報化社会への移行は，産業だけでなく社会一般に大きな影響を与えていますし，その移行への変化が急激なために，ＩＴ革命といわれていることを理解します。

２．重点事項

（１）１８世紀の蒸気機関の発明を発端とした機械工業技術の進歩は，それまでの農業社会から工業化社会に移行させ，個人の生活から国家や社会の経済活動まで広い分野を大きく　変化させました。それを産業革命といいます☆。モノ（工業製品）の大量生産やエネルギーの大量消費を中心にした工業化社会は現在まで継続して発展してきました。
（２）１９９０年代後半からは，インターネットに代表される情報技術が急速に発展しています。情報流通の費用と時間を劇的に低下させて，企業活動，個人生活，国家経済など広範囲に大きな影響を与えています。その変化があまりにも急激で広範囲に影響を及ぼすことから，この変化をＩＴ革命（ＩＴ＝Information Technology：情報技術）と呼ばれています☆。そして，ＩＴ革命が産業革命と同等な影響を及ぼすと認識している人も多いのです。なお，ＩＴ革命が進んだ社会を高度情報化社会といいます。

３．キーワード

情報化社会、ＩＴ革命、工業化社会

４．課　題

第１問　次の文のうち明らかに誤りである文をあげて，誤りの理由を示しなさい。
１．「情報化社会」とは，インターネットが急速に普及してきたことが原因になりいわれるようになった概念である。
２．メットカーフの法則は収益逓減の法則でもある。
３．「情報の価値は端末数（利用者数）の２乗に比例する」現象をジョージ・キルダーの仮説という。
４．情報技術の急速な発展により，広範囲に急激な変化が発生している。これをＩＴ革命という。
５．インターネットに代表される情報技術の発展により，従来の産業構造を支えてきた秩序が大きく崩れてきた。

第２問　次の作業をしなさい
１．本文の記述以外にも工業化社会と情報化社会では多様な違いがあるでしょう。その対比表を作成しましょう。
２．あなたが現実に体験・見聞していることで，ＩＴの発展により急激に大きな変化が進んでいる現象を列挙しましょう。

５．プレゼン資料

情報化社会とＩＴ革命

６．動画資料

第５講　ＩＴで産業構造が変わる

１．学習のポイント

（１）産業界では，インターネットの活用，経済のグローバル化への対処とそれに伴う規制緩和などにより，すでにＩＴ革命が進んでいます。

２．重点事項

（１）インターネットの普及と規制緩和により，新規業種の創出や異業種からの参入が盛んになってきました。

３．キーワード

グローバル化、メガ・コンペティション、デ・コンストラクション、デジタル・オポチュニティ、ｅビジネス

４．課　題

第１問 　インターネットは，中小企業が大企業と互角に戦えるデジタル・オポチュニティであるといわれていますが，なぜでしょうか。

第２問 　このように変化が激しい環境では，企業はどのような人材を必要とするでしょうか。

５．プレゼン資料

ITで産業構造が変わる

６．動画資料

第６講　ＩＴで経済が変わる

１．学習のポイント

（１）１９９０年代に米国経済は急速に発展しましたが，その原動力になったのがＩＴ（情報技術）の積極的な活用にあるといわれています。
（２）そのように，ＩＴ革命は経済に大きな影響を与えると考えられています。
（３）ところが日本では，その肝心な１９９０年代に不況に見舞われＩＴの活用に乗り遅れてしまい，アジア諸国にも遅れている状態であり，早急に対応することが期待されています。

２．重点事項

（１）ＩＴが経済に与える効果は，次のように考えられます。ＩＴの発展により情報の伝達や加工に要する費用が非常に安価になる（キルダーの仮説）ことにより，ＩＴを利用した分野が急速に発展します。しかも，情報の価値は規模が増大するにつれて急速に高まるのですから，ＩＴ環境を整備することは，経済効果を急速に高めることになります。

３．キーワード

経済とＩＴ、ＩＴの効果、米国ＩＴバブルの崩壊

４．課　題

第１問 　米国では不況のときにＩＴ投資を行なって経済を復活させたのに，日本では不況が原因で「失われた十年」を続けてきました。その理由は何なのでしょうか。

第２問 　早期にＩＴ革命を達成した国とそれに乗り遅れた国とは，将来どのような違いが出てくるでしょうか。

５．プレゼン資料

第６講ＩＴで経済が変わる

６．動画資料

第７講　ＩＴで教育が変わる

１．学習のポイント

（１）健全な高度情報化社会を維持発展させるには，情報技術や情報リテラシーに関する教育が重視されます。
（２）「ｅ－Ｊａｐａｎ」では，教育及び学習の振興並びに人材の育成の目標として，インターネット個人普及率を向上させることやＩＴ関連の修士，博士号取得者を増加させることもあげていますが，ここでは小中高等学校及び大学等のＩＴ教育体制を強化する分野を重点的に扱います。

２．重点事項

（１）小中高校などの初等教育での情報教育の重要性は，以前からも認識されており，「ミレミアム・プロジェクト」などの国の政策，「こねっとプラン」などの民間の支援などが行なわれてきました。
（２）１９９９年３月に高等学校学習指導要領が改正になり，２００３年からは高校で情報科目が正課になります。普通教育では，「情報及び情報技術を活用するための知識と技能の習得を通して，情報に関する科学的な見方や考え方を養うとともに，社会の中で情報及び情報技術が果たしている役割や影響を理解させ，情報化の進展に主体的に対応できる能力と態度を育てる」こと，専門教育では「情報の各分野に関する基礎的・基本的な知識と技術を習得させ，現代社会における情報の意義や役割を理解させるとともに，高度情報通信社会の諸課題を主体的，合理的に解決し，社会の発展を図る創造的な能力と実践的な態度を育てる」ことを目標としています。

３．キーワード

初等教育の情報化、大学の情報化、授業以外の情報化

４．課　題

第１問　 高校まででかなりの情報教育が行なわれるようになると，大学ではどのような情報教育をする（大学生にはどのような知識能力が求められる）でしょうか。

第２問 　大学での授業の方法や大学の情報化について，学生の立場から期待することを列挙しましょう。

５．プレゼン資料

第７講　ＩＴで教育が変わる(1)

第７講　ＩＴで教育が変わる(2)

６．動画資料

第８講　デジタル・デバイド

１．学習のポイント

（１）社会が急速な変化をするときには，それに乗れない層が発生しがちですが，そのような弱者を作らないようにすることは社会の責任です。情報弱者を作らないことが健全な情報化社会を構築するために必要です。
（２）情報活用環境の格差をデジタル・デバイド（Digital Divide：情報格差）といいます。
（３）その格差を生む要因には，所得や地域などの社会的な要因があります。なお，視覚障害や老齢などの身体的な要因による格差もデジタル・デバイドということもありますが，ここではバリアフリーとして別章「バリアフリー（it-barrier）」で取扱います。

２．重点事項

（１）情報活用環境の格差をデジタル・デバイド（Digital Divide：情報格差）といいます。

３．キーワード

デジタル・デバイド、デジタル・デバイドの縮小

４．課　題

第１問 　「自由競争の世の中なのだから，デジタル・デバイドが発生するのは当然であり，その解消のために税金などの社会資源を使うべきではない」という意見に，人道的な観点ではなく，経済的な観点からどう考えますか。

第２問 　デジタル・デバイド解消の政策を期待するまでもなく，私たちは自分が「情報弱者」にならないよう努力することが必要です。それにはどのような知識能力が必要になるでしょうか。

５．プレゼン資料

第８講　デジタル・デバイド

６．動画資料

第９講　バリアフリー

１．学習のポイント

（１）高年齢者や身体障害者が社会に参加し日常生活をおくるには，それには多くの障壁（バリア）があります。
（２）その障壁を取り除くことをバリアフリー（Barrier Free）といいます。ここでは，パソコンやインターネットの利用におけるバリアフリーを考えます。

２．重点事項

（１）情報化社会はマルチメディアの活用のためにパソコンなどの情報機器の利用が基礎になります。ところが，高齢者や身体障害者にとって，現在の情報機器は使いにくいとか，電子メールやＷｅｂページが利用しくいといった障壁があります。
（２）すべての人に平等にアクセシビリティを保障するために，使いやすい製品やサービスを設計することをユニバーサルデザインといいます。

３．キーワード

バリアフリー、ネチケット

４．課　題

第１問 　高齢者や障害者に適したパソコンとはどのようなパソコンでしょうか。技術的制約や価格面を無視して「理想的な」パソコンのアイデアを列挙してください。

第２問　現状のパソコンを前提としてあなたがＷｅｂページを作成するとき，バリアフリーを少なくするために，どのような工夫をすればよいでしょうか。

５．プレゼン資料

第９講　バリアフリー（１）

第９講　バリアフリー（２）

６．動画資料

第１０講　Ｗｅｂアクセシビリティ

１．学習のポイント

（１）高齢者・障害者が閲覧しやすいＷｅｂページにすることをＷｅｂアクセシビリティといいます。ここでは，次の２点について考えます。
・Ｗｅｂアクセシビリティとは何かを類似語との比較で理解します。
・Ｗｅｂアクセシビリティ（もっと広義に情報通信利用でのアクセシビリティ）の確保・向上は社会的義務であることを，海外および日本における施策動向により理解します。これは，次の「ウェブコンテンツＪＩＳ」への布石でもあります。
（２）２００４年に「ウェブコンテンツＪＩＳ」（ＪＩＳ Ｘ８３４１－３）が制定されました。府庁省や地方公共団体はこれに準拠することが求められていますが，一般のＷｅｂページでも準拠することが望まれます。それがどのようなものかを理解します。

２．重点事項

（１）ユーザビリティとは人間工学では古くから用いられてきた用語で，従来は，使いにくさや判りにくさなどのマイナス面がどれだけ小さいかを表す概念でしたが，現在ではむしろ，使いやすさや判りやすさというプラスの面を積極的に求める概念になってきました。
（２）アクセシビリティに考慮することは，障害者や高齢者への「思いやり」ではありません。すべての人が平等に社会生活をするための「権利」であり「義務」なのです。

３．キーワード

Ｗｅｂアクセシビリティ、リハビリテーション法５０８条、ウェブコンテンツＪＩＳ

４．課　題

第1問　総務省「ウェブ・アクセシビリティ実証実験」の結果報告を読み，高齢者や障害者がどのようなことで戸惑うか，それを解決するにはどのようなことに留意する必要があるかを調べなさい。（ http://www2.nict.go.jp/ts/barrierfree/accessibility/proof/index.html）

第2問　目隠しをしてＷｅｂページを閲覧しなさい。他の人に読み上げてもらったり，ガイドしてもらったりして，「１」を実感して報告しなさい。自分が作成公開しているページ（それがなければ私の任意のページ）を対象にするとよいでしょう。

第3問　インターネットでは，アクセシビリティに考慮したＨＴＭＬの書き方などを説明したサイトが多くあります。そのうち，推奨するサイトとその特徴を報告しなさい。

第4問　ユーザビリティやアクセシビリティの観点から，Ｗｅｂページを評価してランキングした結果を掲載しているページを探しなさい。特に，その評価項目として何を用いているかを調べなさい。

５．プレゼン資料

Webアクセシビリティ(1)

Webアクセシビリティ(2)

６．動画資料

第１１講　ＩＴ革命への国の政策

１．学習のポイント

（１）ＩＴ革命が社会や国際関係に大きな影響を与えることから，国も多様な取り組みをしています。
（２）ここでは，その概要として，国の基本方針を示すＩＴ基本法，２００５年までにＩＴ先進国家を目指して取り組んできたｅ-Ｊａｐａｎ，さらに，２０１０年に向けて日本をフロントランナーにしようとするｕ-Ｊａｐａｎについて学習します。

２．重点事項

（１）２０００年１１月に「高度情報通信ネットワーク社会形成基本法」（ＩＴ基本法）が成立，２００１年１月から施行されました。
（２）ＩＴ基本法により設置されたＩＴ戦略本部は，２００１年１月に「ｅ－Ｊａｐａｎ戦略」を取りまとめました。

３．キーワード

ＩＴ基本法、ｅ－Ｊａｐａｎ戦略、ｕ-Ｊａｐａｎ

４．課　題

第１問　次の文中に適切な語句を挿入しなさい。
１．１９８０年代末から１９９０年代にかけて，汎用コンピュータによる集中処理から多数のパソコンをＬＡＮで接続した分散処理へと移行する［　１　］の動向が進んだ。経営の面では，１９９０年代前半には，情報技術をインフラとして業務を抜本的に改革しようとする［　２　］の概念が普及した。１９９０年中頃には，利用しやすいブラウザが出現し，インターネットが爆発的に普及発展した。インターネットに代表される情報技術の発展は，国家経済から企業経営，個人生活にいたるまで広範囲に大きな影響を与えていることから［　３　］とまでいわれている。

２．米国は，積極的な情報化投資により，その［　３　］に乗ることができ，低迷していた経済を回復しただけでなく，２０００年のＩＴバブル崩壊までの長期にわたり，［　４　］と呼ばれるインフレなき経済成長を実現した。それに対して，日本は１９９０年前後のバブル崩壊や平成不況になると，情報化投資を抑制してしまった。そのために［　３　］に乗り遅れてしまい，不況脱出ができない状況になった。これは「［　５　］」と呼ばれている。その間に米国どころかアジア諸国にまで追い抜かれ，日本の国際競争力は低下してしまった。

３．この状況を打破するべく，国は２００１年１月７日に，［　６　］を施行した。同法に基づき設置された［　７　]は，日本を２００５年までに世界で最高の情報化社会にすることを目標とした［　８　］を策定した。

第２問
１．米国では不況のときにＩＴ投資を行なって経済を復活させたのに，日本では不況が原因で「失われた十年」を続けてきました。その理由は何なのでしょうか。

２．早期にＩＴ革命を達成した国とそれに乗り遅れた国とは，将来どのような違いが出てくるでしょうか。

５．プレゼン資料

IT革命への国の政策

６．動画資料

第１２講　情報セキュリティの基礎

１．学習のポイント

（１）情報セキュリティの基礎を理解します。

２．重点事項

（１）不正アクセス禁止法（不正アクセス行為の禁止等に関する法律，平成１１年８月成立，平成１２年２月施行）では，ネットワークを通して
・許可されていない者がなりすましをしてアクセスすること
・許可されている者が許可されていないアクセスをすること
・そのようなアクセスができるような状態にすること
を不正アクセスと定義しています。

（２）リスクの大きな分野に，個人情報の漏洩があります。個人情報保護法（個人情報の保護に関する法律，平成15年5月成立，平成１７年４月全面施行）の目的は次の通りです。
「この法律は，高度情報通信社会の進展に伴い個人情報の利用が著しく拡大していることにかんがみ，個人情報の適正な取扱いに関し，基本理念及び政府による基本方針の　　作成その他の個人情報の保護に関する施策の基本となる事項を定め，国及び地方公共団体の責務等を明らかにするとともに，個人情報を取り扱う事業者の遵守すべき義務等を定めることにより，個人情報の有用性に配慮しつつ，個人の権利利益を保護することを目的とする。」

３．キーワード

情報セキュリティ、パスワード、電子署名法、個人情報保護法

４．課　題

第１問　Webで「コンピュータ不正アクセス対策基準」のシステムユーザ基準の個所を調べ，あなたが「なぜこれが必要なのか」と思う事項があれば，それを列挙して，みんなで考えましょう。

第2問　あなたが不正アクセス対策の提案をしたところ，Ａ氏からは「当社には他人のほしがるような情報はないので，不正アクセスがあってもかまわない」，Ｂ氏からは「どんなに対策をしても，優秀なハッカーにはかなわないので，やるだけ無駄だ」といわれました。あなたはこれらの意見にどう反論しますか。

５．プレゼン資料

情報セキュリティの基礎

６．動画資料

第１３講　著作権の概要

１．学習のポイント

（１）そもそも著作権とは何かについて，その概要を理解します。

２．重点事項

（１）知的財産権とは，発明や著作など人間による知的成果に対する権利と，商標など営業上の無形の財産を保護する権利などを総称した概念です。
（２）著作権法第１条（目的）では，「この法律は，著作物並びに実演，レコード，放送及び有線放送に関し著作者の権利及びこれに隣接する権利を定め，これらの文化的所産の公正な利用に留意しつつ，著作者等の権利の保護を図り，もって文化の発展に寄与することを目的とする。」としています。

３．キーワード

著作権、ライセンス契約、フリーソフト、知的財産権

４．課　題

第１問　もし著作権という概念がなかったら，どのような弊害が起こるでしょうか。

第２問　授業で担当教員が他人の著作をコピーして学生に配布することは著作権法で認められていますが，教員が他人の著作をインターネットのページに登録して学生の自習に供することは認められるでしょうか。いろいろなケースを想定してください。

５．プレゼン資料

第13講　著作権の概要(1)

第13講　著作権の概要(2)

６．動画資料

７．資　料

著作権テキスト（令和3年度版）(文化庁）

著作権契約書作成支援システム(文化庁）

第１４講　プライバシー

１．学習のポイント

（１）インターネットで自分に関するデータを入力することがありますが，それらのデータが目的以外に使われないか，第三者に漏れるのではないかという，プライバシーに関する危険が気になります。
（２）ここでは，自分のプライバシーを守ること，他人のプライバシーを尊重することについて考えます。

２．重点事項

（１）プライバシーとは，「自分のこと」を自分の意思に反して他人に知られたくないということです。

３．キーワード

プライバシー、個人情報の漏洩事件、プライバシーポリシー

４．課　題

第1問　個人情報を入力させているサイトを１つ例にとり，入力項目のうち，このサイトを利用するために必要な項目，不必要な項目を分けて列挙し，そう考えて理由を述べましょう。

第2問　個人情報を入力させているいくつかのサイトについて，個人情報保護に関するページがどのように記載されているかを確認しましょう。

５．プレゼン資料

第14講　プライバシー

６．動画資料

第１５講　個人情報保護法

１．学習のポイント

（１）個人情報保護法（個人情報の保護に関する法律）が２００３年に公布され，２００５年４月から全面施行されました。ここでは，個人情報保護法の概要と関連法規・基準などについて学習します。

２．重点事項

（１）個人情報保護法は正式には「個人情報の保護に関する法律」（平成十五年法律第五十七号）といいます。また，法律では「政令で定める」との記述がありますが，それは個人情報の保護に関する法律施行令（平成１５年政令第５０７号，以下「政令という」）があります。
（２）「個人情報とは，生存する個人に関する情報であって，当該情報に含まれる氏名，生年月日その他の記述等により特定の個人を識別することができるもの（他の情報と容易に照合することができ，それにより特定の個人を識別することができることとなるものを含む。）をいう」とされています。

３．キーワード

個人情報保護法、個人情報保護法ガイドライン、プライバシーマーク

４．課　題

第１問　次の文のうち，正しいものには○印，誤りには×印をつけて誤りの理由を示しなさい。
１．名刺を企業別や氏名順などで整理すると個人情報データベース等に該当するので，名刺を交換するときには，そのように整理すること，その利用目的を伝えることが必要である。現実にはこのようなことをする人は少ないが，法律的にはそれが要求されていると考えるべきである。
２．市の主催で子供向けのパソコン教室を開催した。それを支援したパソコンメーカーがアンケートをしたのだが，そこには保護者の氏名，住所，パソコンの有無などの項目があり，後日保護者あてにメーカーからダイレクトメールが送られた。アンケートにはそれに関する記述があったので，メーカーの行動は個人情報保護法に抵触したとはいえない。
３．個人のインターネット活用に関するアンケートを行った。アンケートの謝礼を送るために回答者の住所氏名も回答させたが，アンケートデータをコンピュータに入力する段階でそれらは入力せず，入力後は回答用紙は適切な処分をした。それでもコンピュータにあるアンケートデータがあるのだから，これは個人情報である。
４．Ａ社（製造業）では，顧客情報を４５００，社員情報を３００，その他の個人情報を４００持っている。このうち社員情報は個人情報とはいえないので，Ａ社は個人情報取扱事業者ではない。
５．個人情報が５０００人以下の企業では，個人情報が漏洩しても訴えられることはない。
６．Ａ社では，５０００人を超える顧客があるが，コンピュータ処理はすべてアウトソーシングしているので，自社内にある個人情報は非常に少ない。このような場合では，Ａ社は個人情報取扱事業者ではない。
７．大学は学術研究をしているので，在学生や卒業生の個人情報が５０００を超えていても，個人情報取扱事業者ではない。
８．Ａ団体は，老人福祉を目的とした非営利団体である。それで５０００人を超える老人の情報とボランティアの情報を持っているが，利益を目的としているのではないから，個人情報取扱事業者ではない。
９．Ａ社では，ＮＴＴの電話帳をそのまま用いてダイレクトメールを発送している。このたび，発送先から，電話帳の自分が記載している部分を塗りつぶすよう要求された。この要求には従う義務がある。
１０．Ａ社では個人情報が漏洩したことが警察の内偵で発覚し，経営者と漏洩に関与した者が検挙された。

第２問　次の問に答えなさい
１．インターネットの検索エンジンなどにより，個人情報漏洩の事例をいくつか探し，それが本文の「個人情報取扱事業者の義務等」でのどれが不十分だったことにより発生したのかを示しなさい。
２．経済産業省「個人情報の保護に関する法律についての経済産業分野を対象としたガイドラインの策定」平成１６年６月では，いろいろと事例が掲載されています。２ページ～６ページを読んで，興味を持った事例をいくつかあげて，どうしてそれが個人情報あるいは個人情報データベース等であるのか，そうでないのかの理由を述べなさい。
（http://www.meti.go.jp/feedback/downloadfiles/i40615hj.pdf）

５．プレゼン資料

第15講　個人情報保護法

６．動画資料

７．資　料

個人情報保護法

テキスト

情報処理Ⅱ~情報と人権~テキスト

情報処理Ⅱ~情報と人権~｢問題｣

アンケート

アンケート

 

 

【授業】英語科教育法Ⅰ

Ⅰ　はじめに

本科目を学ぶことで、英語教育法に関する基本的・理論的な知識を得て、英語教員として学習者に英語を教えることができるようになる。なお、この科目｢英語科教育法Ⅰ｣は理論的な側面を重視しており、「英語科教育法Ⅱ」では、実践的な側面を重視している。これら二つの科目を履修することで、英語教育法を理論と実践の両分野から理解することができるようになる。

 

Ⅱ　授業の目的・ねらい

世界の英語、異文化理解、言語習得論、各種教授法、テストや評価などの基本項目を理解すると同時に、教育基本法や学校教育法の中で英語教育がどのように位置づけられるか考えてゆく。さらに、学習指導要領に示された目標をどのように授業で､どの教科書を用いるかを議論して検証して行く。各テーマの終了後に課題提出を行い、受講者の理解が確実に深まるようにしたい。

 

Ⅲ　授業の教育目標

英語教育の基軸となる学習指導要領及び教科用図書 (教科書) について理解し、学習到達目標及び年間指導計画、単元計画、各時間の指導計画について理解する。また、５つの領域（「聞くこと」「読むこと」「話すこと［やり取り］」「話すこと［発表］」及び「書くこと」）の指導及び各領域を支える音声、文字、語彙・表現、文法の指導について基本的な知識と技能を身に付けるとともに、複数の領域を統合した言語活動の指導方法を身に付ける。

 

テーマ１ 英語教育の目的

 

１　何を学ぶか

国際化時代の英語教育の在り方は従来と大幅に異なるものであり、その進歩の過程を理解して十分に納得できるようになる必要がある。さらには、英語教育の目的が教養英語から実用英語へと変遷した様子を理解して、実用英語教育の一環としての資格英語の教え方を学ぶ。

 

２　学習到達目標

英語教育の目的は何であるか説明できる。
初等教育、中等教育のそれぞれにおいて必要な英語教育の内容を説明できる。
日本における英語教育の歴史を説明できる。

 

３　課題

自分の考える英語教育の目的をレポートにまとめる。
日本における語学教育の歴史をレポートにまとめる。

 

4 　動画資料

５　プレゼン資料

（第1講）英語教育の目的

テーマ２　英語教師論

 

１　何を学ぶか

教師、教員、教官、教諭などの類似の名称の違いを調べることで、英語を教える人材がどのような社会的な役割や期待を背負っているか理解してゆく。さらには、理想的な英語教師の人物像、英語運用能力、授業を運営する能力について考察する。そして、英語に関する免許状を種類に沿って理解してゆく。

 

２　学習到達目標

教師という名称について説明できる。
理想的な教師はどのような人か説明できる。
ALT,　教員免許状について説明できる。

 

３　課題

自分を担当した先生方がどのような素質を持っていたかレポートにまとめる。

 

4 　動画資料

５　プレゼン資料

（第2講）英語教師論

テーマ３　英語の学習者

 

１　何を学ぶか

英語学習に向いている素質とは何であるか考える。学習者の特性(年齢、知能、適性、認知スタイル、動機付け)について、それぞれに対応した教授法はどのようなものか考察する。また、学習者の認知スタイルと教材の理解の仕方の関係も考察する。

 

２　学習到達目標

学習者の持っている特質を説明できる。
学習者の認知スタイルを説明できる。
学習者の性格や動機付けについて説明できる。

 

３　課題

英語学習と動機付けの関係についてレポートにまとめる。
場面独立型と場面依存型という二つの認知スタイルの違いをレポートにまとめる。

 

4 　動画資料

５　プレゼン資料

（第3講）学習者論

テーマ４　言語習得論

 

１　何を学ぶか

言語習得における行動主義理論と生得説理論を比較して、それぞれの教授法がどちらの理論に影響を受けているか考察する。関連して、オーディオリンガルメッソードと行動主義理論の関係を調べる。また、Krashen の言語生得理論を調べる。そして、言語習得の過程における一語文から二語文、複語文への発達を調べ、どちらの理論が妥当であるか考える。

 

２　学習到達目標

子どもの言語発達の段階について説明できる。
ジャン・ピアジェの考えを説明できる。
行動主義理論と言語生得説理論の特質を説明できる。

 

３　課題

言語習得の臨界期の説明をレポートにまとめる。
行動主義理論と言語生得説理論の違いを表にまとめる。

 

4 　動画資料

５　プレゼン資料

（第4講）言語習得

テーマ５　英語教授法

 

１　何を学ぶか

様々な英語教授法の概要を知ることで、自分が想定する学習者(小、中、高レベル)に相応しい教授法を考える。すぐれた指導法の動画を見る。それらを参考にしながら、コミュニケーション主体の模擬授業を行う。さらにディクテーションやシャドーイングの指導法を訓練する。

 

２　学習到達目標

英語教授における演繹法と帰納法の違いを説明する。
様々な英語教授法を説明できる。
コミュニケーション主体とは何かを説明できる。

 

３　課題

自分の関心を持った教授法を一つ選び、概要をレポートにまとめる。
ディクテーションを自分に課して、その様子をレポートにまとめる。

 

4 　動画資料

５　プレゼン資料

（第5講）英語教授法

テーマ６　学習指導要領

 

１　何を学ぶか

日本の学習指導要領の歴史について調べる。10年ごとの改訂において、どのような時代背景を反映していたかを考える。また最新の学習指導要領の内容を分析する。諸外国における学習指導要領の特徴を対比して考える。

 

２　学習到達目標

学習指導要領とは何か説明できる。
学習指導要領の持つ法的拘束力を説明できる。
学習到達目標及び年間指導計画、単元計画、各時間の指導計画について説明できる。

 

３　課題

各国の学習指導要領の事例を集めて、日本の学習指導要領と比較して報告する。

 

4 　動画資料

５　プレゼン資料

（第6講）学習指導要領

テーマ７　聴くことの指導

 

１　何を学ぶか

４技能の指導の中で聴くことの位置づけを考える。関連して、すぐれた指導法の動画を見る。また、ディクテーションとシャドーイングの練習を行うこと、さらに日本人が聞き分けに苦手な音の訓練法を知ることで、初等教育、中等教育レベルでの聴くことの指導法を理解してゆきたい。

 

２　学習到達目標

4技能の中で「聞くこと」の意味を説明できる。
聞くという「能動的な」行動について説明できる。
音声学の基本的な知識を説明できる。
国際音声記号を説明できる。

 

３　課題

日本人が聞き分けに苦労する音声をレポートにまとめる。。
能動的に｢聞くこと｣の意味をレポートにまとめる。

 

4 　動画資料

５　プレゼン資料

（第7講）聞くことの指導

テーマ８　話すことの指導

 

１　何を学ぶか

Public Speakingでは、自分が興味を持った話題ならば積極的に話すことにつながるので、学習者の関心のある話す話題の見つけ方、その提示の仕方を考える。とりわけ、小学校においてスピーキングの指導法を考える。学習指導要領で示されたコミュニケーション能力の育成の意味を考える。

 

２　学習到達目標

話すことの2つの領域（Conversation, Public Speaking）の違いを説明できる。
CEFRで示された｢話す力｣を説明できる。
Classroom English の大切さを説明できる。

 

３　課題

Classroom Englishを用いた授業案を作成する。
CEFRの概要をレポートにまとめる。

 

4 　動画資料

５　プレゼン資料

（第8講）話すことの指導

テーマ９　読むことの指導

 

１　何を学ぶか

読み方の二つの重要な方法である速読と精読を比較する。それぞれの指導の時の留意点を考える。読むことの指導において重要なプレーリーディング活動を調べる。また、読み書きの活動において、文法知識の重要性を考えて、その問題点を考える。加えて、適切な語彙指導法を考える。

 

２　学習到達目標

歴史的文脈において、文法訳読法が果たした枠割りを説明できる。
ボトムアップとトップダウンの2つの読み方について説明できる。
読むときのスキーマの意味を説明できる。

 

３　課題

文法の理解とリーディングの関係をレポートにまとめる。
語彙の教え方をレポートにまとめる。

 

4 　動画資料

５　プレゼン資料

（第9講）読むことの指導

テーマ10　書くことの指導

 

１　何を学ぶか

伝統的な英作文、課題英作文、自由英作文などの特質とその指導法を考える。結束性と一貫性を意識した英文を書く。さらに、パラグラフリーディングを意識した英文の指導法を考える。機械翻訳の活用法について考えて、書くことを指導する際の問題点と活用法を考える。

 

２　学習到達目標

ライティングへの関心の高める方法を説明できる。
初等教育において、どの程度まで書き言葉の指導を行うか説明できる。

 

３　課題

子どもたちの書いた英作文を実際に訂正してみる。
各種の機械翻訳を比較してレポートにまとめる。

 

4 　動画資料

５　プレゼン資料

（第10講）書くことの指導

テーマ11　評価と言語テスト

 

１　何を学ぶか

評価が英語教授の上で果たすべき役割を考える。テストの様々な種類、例えば、主観テストと客観テスト、正誤問題と穴埋め問題などの特質を考える。さまざまな評価、例えば、診断的評価、形成的評価、総括的評価を考える。また、絶対的評価と相対的評価を考える。現在、普及しつつあるCEFRの評価の基本概念を調べる。

 

２　学習到達目標

色々なテストの種類を説明できる。
評価の視点を説明できる。
テストを信頼性、妥当性、実用性の概念で説明できる。

 

３　課題

自分が過去に於いて受けてきたテストを、様々な視点で解説する。

 

4 　動画資料

５　プレゼン資料

（第11講）評価と言語テスト

テーマ12　世界の英語

 

１　何を学ぶか

英語の歴史から世界への英語の広がりを考える。その歴史的な広がりの中で、地理的な分類、例えば、カチルによる英語の区分け(ENL, ESL, EFL)が生まれてきた経緯を考える。英語教育における英語の規範を考える。

 

２　学習到達目標

世界の英語の種類を説明できる。
英米英語から国際英語へというパラダイムシフトを説明できる。
アメリカ英語とイギリス英語の違いを説明できる。

 

３　課題

日本人の英語の特徴をレポートにまとめる。
英語学習における英語の基準は何かレポートにまとめる。

 

4 　動画資料

５　プレゼン資料

（第12講）世界の英語

テーマ13　小学校の英語教育

 

１　何を学ぶか

小学校、中学校、高校のぞれぞれのレベルでの英語教育の実態を知ることで、一貫した英語教育の在り方を構想する。早期英語教育における音声教育の可能性を探る。関連した様々な指導法（ライム、早口言葉、歌、ゲーム）などの実践法を理解する。

 

２　学習到達目標

日本における小学校での英語教育のおこりを説明できる。
小学校での英語音声の指導法を説明できる。

 

３　課題

学習指導要領では、小学校での英語教育はどのように記されているかレポートにまとめる。
言語の気づきとは何かレポートにまとめる。

 

4 　動画資料

５　プレゼン資料

（第13講）小学校の英語教育

テーマ14　異文化理解に関する指導

 

１　何を学ぶか

学習指導要領に異文化理解の必要性が記されていることの意味を考える。英語教育の場で提示すべき多文化共生社会とはどのような社会であるか調べる。言語相対説（サピア＝ウオーフの仮説）を考察して、その実例をいくつか調べる。高コンテキスト文化と低コンテキスト文化の違いを考える。さらに、日本特有の文化社会と言語の関係を考察する。

 

２　学習到達目標

伝統的な西洋と東洋との二限対立の分類から、多次元化しつつある現代文化を説明できる。
文化と言語の関係について説明できる。
言語相対論について説明できる。

 

３　課題

世界に多発する民族問題と言語の事例を収集してレポートにまとめる。
学習指導要領では異文化理解はどのように扱われているかレポートにまとめる。

 

4 　動画資料

５　プレゼン資料

（第14講）異文化理解

テーマ15　教材及びICTの活用

 

１　何を学ぶか

英語教育における英語教材の進歩について考察して、英語教師として今後留意すべき点を考える。AIを用いた英会話の練習の可能性について説明する。生徒達の間に利用が広がりつつある機械翻訳の利点と欠点を考察して、英語教育の場での活用を考える。

２　学習到達目標

英語教材を用途によって、分類できる。
デジタル教材の利点を説明できる。
教材としてのICTを活用できる。

 

３　課題

小学校での英語教育教材として望ましいものを提示する。
Google 翻訳、DeepL翻訳、ChatGPT翻訳を比較して、レポートにまとめる。

 

4 　動画資料

５　プレゼン資料

（第15講）教材とICTの活用